ガイドラインに基づく放射性医薬品への積極的取り組みを要請する
（放射性医薬品調製ガイドライン講習会への参加要請）
一般社団法人 日本病院薬剤師会
会 長 堀 内 龍 也
放射性医薬品の調製に対する薬剤師の関与については、日病薬でも長く議論されてきました。前新潟大学医学部附属病院薬剤部の丹野教授が大変熱心に取り組まれたことが強く記憶に残っております。
基本的には薬に関すること全てについて、薬剤師が責任を持って調製して供給し、管理することに薬剤師はだれも異論はないと思います。放射性医薬品についても全く同じです。また、核医学会や放射性医薬品を取り扱う医師から薬剤師が放射性医薬品に積極的関与することに対する期待が次第に強くなってきておりました。しかしながら、多くの病院では薬剤師が少ないために、放射性医薬品に取り組むことが困難であったことも確かで、その役割を診療放射線技師に任せてきたのが実態です。
これらの状況を踏まえ、本会は松原常務理事を担当者として、日本核医学会、日本放射線技師会、日本核医学技術学会と昨年来協議を行ってきましたところですが、本年6月10日に「放射性医薬品取り扱いガイドライン」がこれら団体間で合意されました。ガイドラインはホームページにも掲載されています。
一方、本年9月1日、2日付朝日新聞で甲府市立甲府病院における放射性医薬品医薬品の過剰投与の常態化（150人の子供に過剰の99mTc-DMSA (Dimercaptosuccinic acid)を投与しての腎疾患診断用シンチグラフィー）が報道され、波紋を呼んでおります。これらのことから、放射性医薬品を用いるPETを含む核医学検査および治療に薬剤師がもっと意欲的に取り組むことが極めて重要であります。
日本病院薬剤師会は、放射性医薬品を取り扱っている全ての病院で、このガイドラインに基づいて、薬剤師が放射性医薬品についても調製、管理、運営に責任を持つ体制を早急に作ることを要望します。
そのために、ガイドライン作成に関与した団体と共催で、10月30日に第１回目の講習会を実施いたしますので、出来るだけ多くの薬剤師が参加して放射性医薬品の取り扱いに関して研修することを呼びかけます。
なお、今回の研修会の事務局は日本病院薬剤師会が担当いたします。
本講習会の申し込みは、Ｗｅｂでの申し込みのみとさせていただきますので、
以下の受講申込ページよりお申し込みください。
放射性医薬品調製ガイドライン講習会 受講申込ページ
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